東朋テクノロジー株式会社
とうほうてくのろじー
法人番号:

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ハイライト
郵便番号
4600008
住所

上場区分
未上場
業態
BtoB
問い合わせページ
情報あり
FAX
情報あり
代表者
富田英之
決算月
-
ビジネス
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幅広い技術分野で製品とサービスを提供しています。精密機器の設計・製造から、システムインテグレーション、メンテナンスサービスまでをカバーしています。また、エネルギー効率の向上や環境保護に寄与するソリューションも提供しています。
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沿革
1932年10月 東亜工業 設立
1961年 東亜工業より家電部門を分離し、東亜家庭電器を設立
1969年 東朋製作所設立、自動制御盤の製造を創業
1969年 家電量販チェーン ナコーを設立
1970年 名古屋鉄道と折半出資にて名古屋電子エンジニアリングを設立
1977年 東朋製作所が多重伝送装置TOLINEを開発し製造販売を開始
1983年 東朋製作所を東朋エレクトロニクスに社名変更
1988年 現本社ビル竣工
1990年 東亜工業と東亜家庭電器を合併し、東朋テクノロジーに社名変更
1990年 東朋エレクトロニクスがテイボーを吸収合併
1991年 稲沢新工場完成(旧テイボー跡地)、西春工場を移転
1994年 東朋テクノロジーと東朋エレクトロニクスを統合合併
1994年 上海に駐在員事務所を開設
1994年 上海市青浦区青浦鎮工業公司との合弁会社、上海東朋電子技術有限公司を設立
1999年 米国KLAテンコール社から液晶検査装置FP20の独占的製造・販売権を取得
2001年1月12日 富田和夫、羽田野幸雄が会長、副会長に就任し富田英之が社長に就任
2001年 シカゴに駐在員事務所を開設
2001年 上海に東朋技術(上海)有限公司を設立
2002年 米国KLAテンコール社から半導体検査装置フレクサスの製造・販売権を取得
2002年 上海市青浦工業園区に上海東朋科技有限公司を設立
2003年 新役員体制発足
2003年 環境マネジメントシステムISO14001認証取得
2003年 東朋空調システム株式会社を設立
2004年 上海東朋科技有限公司新工場完成
2004年 豊田支店(豊田営業所改め)発足
2004年 天津に駐在員事務所を開設
2005年 東朋技術(上海)有限公司の蘇州事務所を開設
2005年 大垣支店(大垣営業所改め)発足
2005年 米国ナノメトリクス社のFPD事業部門を買収し、膜厚測定装置の製造・販売を開始
2006年 中国上海市に開発設計・営業センターを開設
2006年 岡崎営業所開設
2007年 滋賀営業所開設
2008年 東京支社(関東支店改め)発足
2009年 米国ザイゴ社から液晶検査装置の製造・販売権を取得
2010年 シンガポール支店開設
2010年 台湾支店開設
2011年 韓国支店開設
2011年 中国江蘇省に無錫事務所を開設
2011年 電気分解を特徴とした排水処理技術の取得
2012年 TOHO TECHNOLOGY INC.(アメリカ現地法人)を設立
2012年 PT. TOHO TECHNOLOGY INDONESIA(インドネシア現地法人)を設立
2013年 米ナノメトリクス社より技術移管を受け、膜厚測定装置TohoSpec3000の製造・販売を開始
2014年 吉田電機工業株式会社の株式を100%取得
2015年 吉田電機工業株式会社を合併(「東朋テクノロジー株式会社 吉田端子台事業部」として継続)
2015年 株式会社ダイトーマイテックの株式を100%取得し、子会社化
2016年 開発センター九州分室開設
2019年 株式会社相互設備を合併(「東朋テクノロジー株式会社 環境エンジニアリング事業部」として継続)
2020年 汽罐化学工業株式会社(大阪市)の株式を100%取得し、子会社化
2021年 長宅電機工業株式会社(尼崎市)の株式を100%取得し、子会社化
2024年 豊田汽缶株式会社(愛知県)の株式を100%取得し、子会社化
2025年 株式会社トーワ熱学(東京都)の株式を100%取得し、子会社化
- 経営理念
- 創意躍動
創意に生きる - 環境方針
- 東朋テクノロジー株式会社は、事業領域を「情報通信分野」「エネルギー分野」「建築設備分野」「研究開発分野」「医療・食品分野」の5分野に定め、その事業活動のあらゆる面で環境に配慮した活動を推進し、継続的な環境負荷の低減に取り組み、次に定める環境方針のもと、社会と地域に対する責任を果たします。
1. 製品開発・製造・販売・環境エンジニアリング及び管理業務の各分野において、地球温暖化防止、環境汚染未然防止、省資源、CO2削減に努め、本方針を達成する為、技術的・財政的及び関連する利害関係者の事情を考慮の上、事業活動・製品又はサービスの性質・規模及び環境影響に対して適切な環境目的・目標を定め、これを計画的に推進すると共に定期的に見直し、継続的改善に取り組みます。
2. 国・県・市の環境関連の法規制・条例や協定、その他合意事項を遵守します。
3. 環境マネジメントシステムを推進するにあたり、以下の項目を特定します。
① 電力、ガスの消費削減に努め、省エネルギーを推進します。
② グリーン販売に取り組みます。
③ 製造する製品及び建築設備の改善提案及び標準化に取り組み、省資源、将来を見込んだ設計・開発と共に生産性向上ならびに品質の向上を図ります。
④ 資源有効活用に取り組み、3R活動(リデュース、リユース、リサイクル)を推進します。
⑤ 協力会社及び廃棄物処理委託業者へ、当社環境方針及び環境関連情報の伝達・啓発を行います。
4. 本方針は文書化され全従業員に周知徹底され、環境保護の重要性に対する自覚と意識の向上を図ります。
5. 本方針は広く一般に公開します。
2025年4月1日
東朋テクノロジー株式会社 代表取締役社長 富田 英之
取扱商材・商品
半導体・FPD用製造装置、検査装置、産業用通信システム、制御盤、電子基板、空調設備、産業用機器、ビル・施設用機器、医療機器、ホーム・リフォーム関連機器、無線・通信機器、解析・センシング機器、インターフェイス機器、システム構築機器
- 職業・職種
- 業務内容
- 営業職
- 技術職
福利厚生一覧
福利厚生倶楽部(旅行、レジャー・グルメ等の余暇支援サービス、育児・介護・メンタルケア等のサービス)、インフルエンザ予防接種、永年勤続表彰制度(10年ごと)、住宅補助(家賃補助:家賃の70%・上限5万円、礼金補助:礼金の50%・上限5万円 ※規則に基づく)、社員旅行(4年に1度)、英語・中国語教室(週1回、定時後、ネイティブ講師)、育児休業・介護休業・産前産後休暇・育児短時間勤務制度・子の看護休暇・介護休暇、保養施設(ホテルアソシア高山)
育休・産休制度
産前・産後休暇、育児休業、育児短時間勤務制度、介護休業、子の看護休暇、介護休暇
- ファインメカ事業(半導体・FPD用製造・検査装置)
- 半導体・フラットパネル(FPD)の生産工程を支える製造装置・検査装置で世界トップシェアの製品を保有。生産性向上の課題に貢献。
- B2B、半導体、FPD、製造装置、検査装置、グローバル、メカトロニクス、精密機器、生産性向上、アメリカ・シリコンバレー技術
- エレクトロニクス事業(産業用通信・ネットワークシステム)
- 産業用通信システムTOLINEの40年以上の稼働実績と累計50万台の納入台数。工場での通信システム構築に貢献。
- B2B、産業用通信、ネットワークシステム、工場、安定生産、無線化、省配線化、電力線伝送、長距離無線、移動体通信
- エレクトロニクス事業(制御盤・電子基板ソリューション)
- 仕様検討・設計・開発から量産・保守まで一貫した生産体制で制御盤・電子基板のものづくりを支える。
- B2B、制御盤、電子基板、一貫生産、設計開発、量産、保守、ソリューション
- 環境エンジニアリング事業(空調工事・メンテナンス)
- ビル・工場の空調設備・電気・建築・衛生の設計施工・メンテナンスを一貫して自社で行う。
- B2B、空調工事、メンテナンス、ビル、工場、設計施工、一貫体制、エンジニアリング
- 産業都市システム事業(商事&ソリューション)
- 日立グループの総合代理店としてスタートし、技術商社機能を強化。お客様の求めるモノ・サービスを提供。
- B2B、商社、日立特約店、総合代理店、技術商社、ソリューション、産業用機器
関連キーワード
B2B、製造業、エンジニアリング、商社機能、半導体、FPD、検査装置、製造装置、メカトロニクス、エレクトロニクス、産業用通信システム、制御盤、電子基板、空調工事、メンテナンス、環境エンジニアリング、情報通信、エネルギー、建築設備、医療機器、SDGs、ISO14001、グローバル展開、老舗企業、大企業、国内外拠点、グループ企業、東海地方、名古屋、社会貢献、環境配慮、働き方改革、次世代育成、多様な事業ポートフォリオ、技術商社、一貫生産体制、提案力、高品質、省エネルギー、3R活動、持続可能性
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