三菱マテリアルテクノ株式会社

みつびしまてりあるてくの

法人番号：

企業説明文

1958年5月1日に設立された建設およびプラントエンジニアリング企業です。東京都を拠点に、「三菱マテリアルグループのプラントエンジニアリング企業」としての地位を確立しています。同社はプラントエンジニアリング事業をはじめとし、地盤調査事業、橋梁建設事業、水環境調査事業、環境アドバイザリー事業、工場自動化機器製造事業を提供しています。

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電話番号

メールアドレス

ホームページ

https://www.mmtec.co.jp/company/overview/

業界

機械系>

プラント精密機器精密機器

所在地

東京都台東区

ハイライト

SalesNowスコア

A評価

従業員数

1,006名

年間成長率(従業員数)

00%

売上レンジ (推定)

300億円以上〜1,000億円未満

資本金

104,285万円

業歴 (設立年月)

67年 (1958年05月設立)

郵便番号
1100016
住所
上場区分
未上場
業態
BtoB
問い合わせページ
情報あり
FAX
情報あり
代表者
福島重光
決算月
3

信用情報

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金属材料の製造と加工を中心に、先進的な技術を駆使した製品を提供しています。製造業向けの高精度な部品や素材の供給を行い、品質管理と環境保護に力を入れています。また、各種産業機械のメンテナンスやコンサルティングサービスも展開しています。

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沿革

- 1958年5月三菱金属鉱業株式会社（現三菱マテリアル株式会社）の子会社として大手興産株式会社が発足。本社東京・支店大阪・資本金200万円
- 1964年11月鉱山開発部門を大手開発株式会社として分離
- 1970年11月製錬化成部門を大手金属株式会社として分離
- 1985年6月いわきテクニカルセンター開設
- 1986年4月本社を千代田区九段下に集約
- 1990年4月株式会社テクノ大手に社名変更。秋田テクニカルセンター開設
- 1994年2月金属加工部門を、株式会社テクノ大手加工（現 MMCリョウテック株式会社）として分離
- 1996年10月美濃加茂テクニカルセンター開設
- 1998年1月いわきテクニカルセンター泉開設
- 1998年10月フィルター部門を、株式会社新菱フィルテック（現新菱アクアエア株式会社）として分離
- 1999年4月環境技術センター開設
- 2001年4月システムテクニカルセンター開設
- 2002年5月株式会社大阪化学分析センターを買収
- 2003年1月三菱マテリアルテクノ株式会社に社名変更。資本金10億4,285万円。三菱マテリアル株式会社より原子力エンジニアリング部門を継承
- 2003年4月玉川マシナリー株式会社と合併。三菱マテリアル株式会社より環境エンジニアリング部門を継承
- 2003年5月環境エネルギーセンター開設
- 2006年6月長岡製作所、クリーン工場完成
- 2007年6月長岡製作所、クリーン工場2期工事完成
- 2008年4月三菱マテリアル資源開発株式会社と合併（前大手開発株式会社の事業を担う）
- 2011年4月分析場所としての環境エネルギーセンターを廃止し、同地域の営業所（大阪化学分析センター弘前事務所）とする
- 2012年4月株式会社セルナックと合併
- 2012年6月大阪化学分析センター弘前事務所を閉鎖
- 2012年10月美濃加茂テクニカルセンターおよびシステムテクニカルセンター閉鎖
- 2013年10月装置製作（秋田テクニカルセンター、いわきテクニカルセンター、長岡製作所）を長岡（テクニカルセンターNagaoka）に集約
- 2016年4月テクニカルセンターNagaokaを長岡製作所に改称
- 2018年6月九段本社、木場オフィス、さいたまオフィスを秋葉原に集約
- 2018年6月株式会社東総をグループ会社化
- 2018年11月長岡製作所クリーン工場増築
- 2019年3月長岡製作所厚生棟新築および第3組立工場増床
- 2022年9月長岡製作所リニューアル工事着手（2024年10月竣工予定）
- 2023年4月長岡製作所が装置事業部の所管となる
- 2024年6月株式会社東総の全株式を三菱化工機株式会社へ譲渡

経営理念: 従業員の幸福を追求し、従業員が誇りに思い希望と生きがいの持てる会社
顧客に価値を認められ信頼される会社
常に変革し続けることで競争に勝ち抜き、健全かつ公正な経営により永続的に発展し、株主に高い満足を与えることのできる会社
地域と社会の発展に貢献する会社
経営ビジョン: メンテナンス事業で培った技術を活かし、お客様本位の付加価値の高いエンジニアリングサービス、機械装置や生産システムを提供する、業界トップレベルの総合エンジニアリング＆プラントメンテナンス会社を目指す
生産プラントのあらゆる分野において、環境保全を念頭に生産の高度化・効率化をサポートし、顧客・社会の発展に貢献する
地下資源、地熱エネルギー、環境に関わる地球を相手とする調査、研究開発、保全、修復、利用等の事業やサービス提供により、人と社会と地球のために貢献する
三菱マテリアルグループの事業活動を、ものづくりの生産設備のほか、資源、環境、エネルギーなどの幅広い分野でサポートし、グループの発展に寄与する
三菱マテリアルグループ企業理念: 人と社会と地球のために

取扱商材・商品

産業機械、装置、粉末冶金製造装置（成形プレス、焼結炉、矯正プレス）、化工機（乾燥機、冷却機、真空撹拌乾燥機、ドラムドライヤー、フレーカー、薄膜蒸発・濃縮機）

職種・業務内容

職業・職種: 業務内容
エンジニア職（総合職）: - プラントエンジニアリング：設備概算、コスト計算、基本設計(PFD、M/B、H/B等)、機器選定、詳細設計（工事コスト、積算）、施工管理（工事計画、管理）、試運転、調整、完成検査 - メンテナンス：設備保全、機能増強、不具合診断、保守点検、修理 - 産業機械・装置（電気系職種のみ）：専用装置・省力化装置の設計、製作管理 - 資源環境コンサルティング：環境調査、環境保全に係る調査・計画・工事管理、地熱・地中熱に係る調査・計画・工事管理

勤務制度

本社フレックスタイム制度あり（コアタイム：11時～15時）、本社勤務時間9時～17時50分（休憩60分）、勤務地による

固定残業・みなし残業

プラント建設の納期・工期の関係で残業・休日出勤あり。概ね20～30時間/月ほどの時間外労働。時間外手当は法定支給率を上回る水準で支給。

福利厚生一覧

退職金（確定給付及び確定拠出年金）、財形貯蓄、持株会、一般・住宅融資、共済会、資産形成支援、借上げ社宅（家賃80,000円/月以下の場合、個人負担は家賃の15%）、健康保険（三菱マテリアル健康保険組合）、福利手当、家族手当、通勤費全額支給、住宅手当、出張手当、海外出張手当、単身赴任手当、帰省旅費、支度料、特別地手当、待機手当

休日・休暇制度

年間121日（勤務地により異なる）、完全週休2日制、年次有給休暇（20日/年付与）、結婚休暇、妻分娩休暇（最大3日）、慶弔休暇、出産休暇、育児休業(男性/女性)、私傷病休暇、積立有給休暇、転任休暇、罹災休暇、計画年休制度、長期出張帰任後の休暇取得制度あり

男女比

女性社員は全体の約1割、直近3年の女性比率は約15%

有給取得率

年次有給休暇20日/年付与（取得率自体の記載はなし）

育休・産休制度

産前・産後休暇、育児休暇、短時間勤務制度あり（男女ともに取得可能）

オフィス環境

秋葉原本社を含む全国各地に拠点あり。主要拠点：秋田・山形・宮城・福島・新潟・茨城・栃木・埼玉・静岡・三重・岐阜・大阪・兵庫・岡山・香川・佐賀など。借上げ社宅制度あり。

研修制度

階層別研修（新入社員研修など）、配属先でのOJT研修・各種専門教育、通信教育、国家資格取得支援制度、自己啓発支援（通信教育、語学習得支援、資格取得奨励制度）

キャリアパス事例

転勤・出張の有無や回数、勤務地の異動など多様なキャリアパス事例あり（例：入社後本社→地方拠点、長期出張、海外出張・駐在、管理職昇進など）

小業界

プラント精密機器精密機器

事業

エンジニアリング: 非鉄金属・化学・半導体などの産業プラント、廃水処理などの環境プラントの設計・施工を計画段階からサポートし、メンテナンスにも対応。新設、改造、増設を含めて工期短縮と建設コストの低減に貢献。; B2B、プラント建設、産業プラント、環境プラント、設計・施工、ワンストップサービス、全国対応、非鉄金属、化学、半導体、工期短縮、コスト低減、専門技術者
プラントメンテナンス: さまざまな生産設備における安全・安定操業に貢献する中で蓄積した技術とノウハウをもって、現場に寄り添い、的確な技術サービスを提供。メンテナンス性を高めた寿命の長い生産設備の実現を支援。; B2B、プラントメンテナンス、生産設備、安定操業、技術サービス、長寿命化、全国ネットワーク、安全・品質向上、保全技術、環境配慮
産業機械・装置: 多様な産業分野に使われる機械・装置の開発・設計・組立・据付・保守点検までワンストップで対応。単品機器から生産システム全体の開発、設計・製作を行い、生産設備の高効率化（自動化、省力化）に貢献。; B2B、産業機械、装置製造、開発・設計、組立・据付、保守点検、生産システム、自動化、省力化、カスタマイズ
資源環境コンサルティング: 資源・地質・環境・エネルギーを対象としたコンサルティング。土壌・地下水の汚染調査、分析、対策までワンストップで対応。地熱発電や地中熱利用システム、CO2の地中貯留など脱炭素社会に寄与する技術にも対応。; B2B、資源コンサル、環境コンサル、地質調査、土壌汚染調査、地下水調査、地熱発電、地中熱利用、CO2地中貯留、脱炭素、調査・分析、ワンストップ