新生テクノス株式会社
しんせいてくのす
法人番号:

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ハイライト
郵便番号
1080014
住所

上場区分
未上場
業態
BtoB
問い合わせページ
情報あり
FAX
情報あり
代表者
長田豊
決算月
-
ビジネス
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高度な技術力を駆使して、さまざまな分野でのソリューションを提供しています。製品の開発から運用、保守まで一貫したサポートを行い、顧客のニーズに応じたカスタマイズも可能です。最新の技術を取り入れたサービスで、業務効率化やコスト削減を実現します。
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沿革
1947年5月8日 新生電業株式会社 設立登記完了
1949年10月21日 建設業法施行に伴いはじめて建設登録を受ける
1954年3月13日 本店を東京都千代田区大手町興農会館に移転
1981年7月10日 電気整備工業株式会社 設立登記完了
1989年1月11日 商号をジェイアール東海電気工事株式会社に変更登記
1995年12月7日 新生電業とJRTDが合併契約調印
1996年4月1日 新生テクノス株式会社発足
2018年5月7日 本店をG-BASE田町 16階・17階へ移転
2019年4月1日 新研修センター使用開始
(他、詳細は公式サイト参照)
- 社是
- 安全最優先
- 企業理念
- 工事・保守を通じて、日本の大動脈と社会の発展に貢献する
- 行動指針
- 1.安全最優先で行動します
2.お客様のニーズに誠実に応えます
3.知識と技術・技能の研鑽につとめます
4.よく考え、工夫し、行動に移します
5.相互に連携し、一人ひとりが職責を果たします
主な取引先
三菱UFJ信託銀行・三菱UFJ銀行・みずほ銀行
- 職業・職種
- 業務内容
- 鉄道電気工事
- 電気設備、情報通信設備の施工管理・保守点検業務
- 建築電気工事
- 電気設備、情報通信設備、エネルギー関連設備、空調給排水等機械設備の施工管理・保守点検業務・設計・積算
- 営業
- 総合設備工事の受注拡大を目指して会社の最前線で活動
- 事務
- 会社の組織運営に欠かせない存在。事務のプロフェッショナルとして将来は制度運用から制度設計、経営企画など中枢業務へ
勤務制度
正社員・エルダー社員・契約社員等のいずれか(雇用形態により期間の定めあり)
福利厚生一覧
各種社会保険加入(健康保険、厚生年金保険、労災保険、雇用保険)、確定拠出年金制度、従業員持株会など
休日・休暇制度
週休2日制(1ヵ月単位の変形勤務制度)、祝日、創立記念日、年末年始、夏季休暇、慶弔休暇、有給休暇(最高20日)
研修制度
階層別教育、職場におけるOJT教育、部門別教育(専門教育)、新入社員研修、研修棟・訓練棟での座学・実技訓練、各種資格取得教育
- 鉄道設備工事
- 新生テクノスは東海道新幹線をはじめ、JR東海やJR九州の在来線、地下鉄、私鉄などの電気設備工事の施工・保守を通じて、鉄道の安全・安定輸送、旅客サービスを電気設備の面から支えています。また、北陸、九州新幹線や地下鉄などの新線建設工事にも従事して来ました。これまで培われた高い技術力と豊富な経験に基づく施工力で、日本の鉄道インフラの構築、安全・安定輸送に貢献します。
- B2B、鉄道、電気設備工事、施工、保守、新幹線、在来線、私鉄、地下鉄、インフラ、安全、安定輸送、高い技術力、施工力、全国対応
- 総合設備工事
- 物件が大型化するなか、JV(ジョイントベンチャー)工事にも盛んに取り組み、一部はJVスポンサーとして工事全体を管理しています。LED照明が広く普及し、省エネ性や操作性が格段に向上、地球温暖化防止対策に貢献しています。また東日本大震災を経て防災設備・自家発電設備・蓄電池設備に対する要求仕様が変わり、それらを反映した建物が主流となりました。新生テクノスは長年培われた技術力・施工力で、これからも日本の未来ある街づくりに貢献します。
- B2B、電気設備工事、総合設備工事、JV工事、LED照明、省エネ、防災設備、自家発電設備、蓄電池設備、施工力、技術力、街づくり、大型物件、全国対応
- メンテナンス・リニューアル
- 人々が快適に生活するために不可欠な電気設備、特に火災や停電、落雷などの災害に対して備え付けられている防災設備が非常時に確実に作動するよう、適切な維持管理を行い建物の性能・機能を常に保つことが必要です。建物の定期的な診断やリニューアル、省エネ・節電、地球温暖化防止、停電対策、地震対策等のソリューションも提供。
- B2B、電気設備、メンテナンス、リニューアル、保守、点検、省エネ、防災、設備診断、ソリューション、建物管理、全国対応
- 機械設備工事
- 1973年以来、原子力発電所において、配管・サポート・機器据付工事や電気工事等に携わると共に、補助ボイラー設備や電気・計装設備の点検等を実施しています。
- B2B、機械設備工事、原子力発電所、火力発電所、配管工事、機器据付、電気工事、点検、発電所、全国対応
- 情報通信システム
- パソコンや携帯端末等の通信機器から全てのモノがNetに繋がる世界。新生テクノスは、情報通信環境においてもその構築と保守を手掛けています。ビル内LAN設備、広域ネットワーク(WAN)の基盤となる光ケーブルの敷設、マイクロ波・ミリ波レーダ、携帯電話基地局の設置など日本の情報通信インフラを支えています。
- B2B、情報通信、LAN、WAN、光ケーブル、レーダー、基地局、インフラ、保守、構築、IoT、AI、全国対応
関連キーワード
B2B、電気設備工事、鉄道設備工事、総合設備工事、電気通信工事、消防設備工事、管工事、機械器具設置工事、大企業、全国展開、インフラ、JR東海グループ、安全最優先、ISO9001認証、1947年設立、従業員1000人以上、技術者集団、社会インフラ、SDGs、持続可能性、マルチステークホルダー
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部署
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組織図

その他の連絡先
その他の連絡先情報はありません
役員
常勤監査役
高 松 俊 彦
1987年4月 三菱信託銀行㈱入社
2005年10月 三菱UFJ信託銀行㈱年金営業第2部第1グループ グループマネージャー
2009年4月 同社九州法人営業部総括マネージャー
2012年5月 同社年金営業第3部長
2015年4月 同社年金営業第2部長
2015年10月 同社年金営業第3部長
2018年10月 同社年金営業第4部長
2020年6月 当社常勤監査役(現)
取締役
青 木 光 弘
1990年4月 東海旅客鉄道㈱入社
1997年6月 同社技術本部係長
1999年7月 同社関西支社京都電力所長
2001年7月 同社関西支社大阪電力所長
2003年7月 同社新幹線鉄道事業本部電気部管理課課長代理
2005年7月 同社総合企画本部投資計画部担当課長
2008年7月 同社東海鉄道事業本部工務部電力課長
2011年7月 同社新幹線鉄道事業本部電気部管理課長
2012年7月 同社関西支社工務部担当部長
2014年7月 同社総合技術本部技術開発部チームマネージャー
2015年7月 同社東海鉄道事業本部工務部担当部長
2018年7月 同社新幹線鉄道事業本部電気部長
2020年6月 同社執行役員新幹線鉄道事業本部副本部長
2022年6月 同社執行役員総合技術本部副本部長
2024年6月 同社常務執行役員建設工事部次長(現)当社取締役(現)
取締役
竹 内 寛 人
1988年4月 東海旅客鉄道㈱入社
1996年8月 同社リニア開発本部係長
1998年1月 同社技術本部副主幹
2001年7月 同社静岡支社静岡信号通信区長
2003年7月 同社総合技術本部技術開発部グループリーダー
2006年7月 同社新幹線鉄道事業本部電気部信号通信課長
2008年7月 当社出向 監査室長
2010年6月 東海旅客鉄道㈱総合技術本部技術企画部担当部長
2012年7月 同社東海鉄道事業本部工務部担当部長
2014年6月 同社新幹線鉄道事業本部電気部長
2016年6月 同社執行役員建設工事部次長当社取締役
2018年6月 東海旅客鉄道㈱執行役員中央新幹線推進本部副本部長
2020年6月 同社常務執行役員中央新幹線推進本部副本部長(現)
2021年6月 当社取締役(現)
取締役経営企画部長
木 原 康
1989年4月 東海旅客鉄道㈱入社
1997年6月 同社東海鉄道事業本部工務部信号通信課係長
1999年7月 同社東海鉄道事業本部岡崎信号通信区長
2001年7月 同社安全対策部副長
2004年7月 同社東海鉄道事業本部工務部信号通信課課長代理
2006年7月 同社東海鉄道事業本部工務部信号通信課担当課長
2007年7月 同社東海鉄道事業本部工務部管理課担当課長
2008年7月 同社新幹線鉄道事業本部企画部担当課長
2010年7月 同社新幹線鉄道事業本部静岡信号通信事務所長
2011年7月 同社東海鉄道事業本部工務部信号通信課長
2013年7月 同社静岡支社工務部担当部長
2014年7月 同社静岡支社工務部長
2015年7月 当社出向 経営管理部長
2017年7月 東海旅客鉄道㈱建設工事部担当部長
2020年7月 当社出向 執行役員名古屋支店副支店長
2021年6月 当社執行役員名古屋支店長
2024年6月 当社取締役経営企画部長(現)
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