郵便番号
1080023
住所
上場区分
未上場
業態
BtoB
問い合わせページ
情報あり
FAX
情報あり
代表者
鈴木浩
決算月
-
信用情報
ビジネス
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ITインフラの設計、構築、運用、保守を中心に、企業の情報システムの最適化をサポートしています。ハードウェアやソフトウェアの導入から、クラウドサービスの提供、セキュリティ対策まで、幅広いソリューションを提供しています。さらに、コンサルティングや技術支援も行い、お客様のビジネスの成長を支援しています。
文章は正しいですか？
沿革
1957年3月 日電不動産株式会社として資本金50万円で設立、損害保険の代理店業務を開始。
1958年2月 電気・通信機器の設計製図業務を開始。
1960年11月 社名を日本電気技術協力株式会社と改称。
1961年4月 無線伝送関係調整・検査及びマイクロ波装置の保守業務を開始。
1962年3月 電子計算機保守業務を開始。
1965年4月 データ通信・郵便自動化機器の保守及び衛星通信装置の調整・検査業務を開始。
1966年12月 社名を「日本電気エンジニアリング株式会社」と改称。
1966年12月 「日電興産株式会社」を分離設立し、保険代理業務及び不動産業務をこれに移譲。
1971年11月 海外業務を開始。
1972年2月 オペレーション業務を開始。
1973年1月 社名を「日本電気フィールドサービス株式会社」と改称。
1973年12月 コンピュータ用品の販売業務を開始。
1974年10月 郵便自動化機器の保守業務を「日本電気郵便エンジニアリング株式会社」に移管。
1975年6月 「日本電気エンジニアリング株式会社」を分離設立し、通信機器、電子機器の設計、検査、調整等の業務をこれに移譲。
1975年11月 ソフトウェアメンテナンス業務を開始。
1980年9月 「株式会社航空システムサービス」を設立。(当社全額出資)
1982年4月 個々のITシステムを関連させるネットワーク事業開始。
1991年10月 ソリューションサービス事業を開始。
1996年3月 「株式会社日本オンコロジーシステム」を設立。(当社51%と米国法人バリアン社49%出資)
2000年4月 「NECカスタマサービス株式会社」と合併し、社名を「NECフィールディング株式会社」と改称。
2000年5月 「日本電気エンジニアリング株式会社」、「株式会社航空システムサービス」の保有全株式を売却。
2001年1月 「株式会社日本オンコロジーシステム」の保有株式の一部を売却。(売却後持ち株比率5%)
2002年1月 「エヌデック株式会社」の全株式を取得。
2002年9月 東京証券取引所市場第一部に株式を上場(銘柄コード2322)。
2003年7月 「株式会社日本オンコロジーシステム」の保有全株式を売却。
2003年10月 中国に北京駐在事務所および上海駐在事務所を開設。
2004年6月 国連の提唱する「国連グローバル・コンパクト」に参加。
2005年3月 中国・北京に合弁会社「NEC飛鼎克信息技術服務(北京)有限公司」を設立。(日本語表記：NECフィールディング情報技術サービス(北京))
2005年3月 100％出資子会社「フィールディングサポートクルー株式会社」を設立。
2006年12月 「NEC飛鼎克信息技術服務(北京)有限公司」を完全子会社化。
2007年6月 100％出資子会社「フィールディングシステムテクノロジー株式会社」を設立。
2009年4月 「NECインフロンティアシステムサービス株式会社」を吸収合併。
2014年7月 日本電気株式会社による株式公開買付に伴い完全子会社化。東京証券取引所市場第一部上場廃止。
- 経営方針
- CSとCSRを基軸とした経営
- 全社品質方針
- 「CSは事業の基本」
「品質は作業の基本」
「CS・品質の継続的改善」 - NEC Way
- Purpose（存在意義）：NECは、安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指します。
Principles（行動原則）：創業の精神「ベタープロダクツ・ベターサービス」
常にゆるぎないインテグリティと人権の尊重
あくなきイノベーションの追求
Code of Values（行動基準）：視線は外向き、未来を見通すように
思考はシンプル、戦略を示せるように
心は情熱的、自らやり遂げるように
行動はスピード、チャンスを逃さぬように
組織はオープン、全員が成長できるように
Code of Conduct（行動規範）：1．基本姿勢
2．人権尊重
3．環境保全
4．誠実な事業活動
5．会社財産・情報の管理 コンプライアンスに関する疑問・懸念の相談、報告
取扱商材・商品
コピー用紙、OA・PC消耗品、製図用品、ファイル、文具・事務用品、梱包・工具・作業用品、食品・飲料、衣料・生活用品、事務機器・家電・電池、パソコン・パソコン周辺機器、ソフト・書籍、オフィスファニチャー、介護用品、オーダーメニュー
- 職業・職種
- 業務内容
- 営業
- - お客さまとの対話を通じて課題を共に掘り下げ、社内の関連部署と連携し、最適なソリューションを提案 - お客さま先に訪問し、お困りごとやニーズの把握 - 最適なサービス提案に向けて、社内検討と提案書の作成 - 当社の強みを活かしたサービスの提案 - 提案したサービスをお客さまの状況を踏まえ受注までサポート
- システムインテグレータ（設計構築）
- - お客さまの要望を実現する最適なICTシステムの設計構築 - プロジェクトの進捗を適切に管理 - 具体的な製品の選定や構成の検討 - システムに必要な機能や性能の設計 - お客さま先でシステムを構築と検証の実施 - プロジェクトの品質・コスト・納期の管理
- 電気通信施工管理
- - 工事案件についての提案と技術支援 - お客さまの事務所で現状を確認後、適切な工事方法を検討し、資材や材料、必要な人数を見積もる - 工事に必要な機材や業者を手配し、現場での計画立案、作業指示、進捗確認を実施 - 工事案件の提案・技術支援 - 施工方法を検討し、設計、積算の実施 - 工事に必要な材料、機材、工事会社を選定・手配 - 工事計画、安全衛生計画、工程管理、品質検査
- システムインテグレータ（運用企画）
- - ICTサービスやICTシステムの安定運用を行い、お客さまの業務をサポート - 運用が効率よく行われるように管理し、システムの稼働状況と運用状況を監視して、改善の提案も行う - お客さまの運用要件を確認し運用を設計 - お客さまに代わりシステムの運用業務を実施 - システムの稼働状況や運用状況を管理・報告 - お客さまのシステム運用面で抱えている「課題」解決のための提案
- カスタマエンジニア
- - お客さま先で保守サービスを提供し、ICTシステムの安定稼働をサポート - ICTシステムの状態を定期的に監査し、問題が発生する可能性のある部品を予防的に交換 - 故障が発生した場合には、その原因を特定し迅速に修理 - 有益な提案を生むための情報を積極的に収集 - ICTシステムのトラブルの原因特定および復旧修理 - トラブル発生を未然防止する定期点検および予測修理 - ICTシステム導入時のインテグレーション作業 - 顧客システムの安定稼働に向けた情報収集および提案
- テクニカルスタッフ
- - 全国のエンジニアを技術的にサポート - 障害の傾向分析を通じて、生産性向上や作業の正確性に繋がる改善提案 - 自社の強みを生み出すICTシステムの企画・開発・運用 - 現場作業に利用する各種マニュアル作成 - 作業効率化と正確性を両立する作業支援ツールの企画／開発 - DXにかかわる企画立案と具体化 - 最先端技術の調査と研究
- ビジネスプランニング
- - 会社の利益向上を目指して、当社の強みを生かした新たなプロダクトやサービスの企画・立案 - 事業のマーケティング戦略の立案や実行を担い、最適なサービスの企画や既存サービスの改善 - どのような市場・ニーズがあるのかを把握 - 新たに取り扱う機器・サービスの選定 - お客さまの課題解決にむけたサービスの企画・開発 - お客さまへサービスをお届けするための営業支援
- コーポレートスタッフ
- - 会社全体に対して、戦略的かつ俯瞰的に各種施策を実行し、経営上の意思決定をサポート - 各部署の業務を円滑に進められるようサポートし、経営を支える役割 - 企業の経営計画の策定や実行管理 - 全社予算の決定、および決算業務 - 法務コンプライアンス対応、環境経営 - 人的資源管理の企画立案と実行
勤務制度
リモートワークと対面でのコミュニケーションを活用／フレックス勤務制度（コアタイム有）や始業・終業時間を前後にずらす勤務制度など、柔軟な働き方が可能／ドレスコードフリー
固定残業・みなし残業
月の平均残業時間は14.1時間（2024年度実績）
福利厚生一覧
雇用・労災・健康・厚生年金／借上社宅制度／財形貯蓄制度／カフェテリアプラン（年間86,000円分相当のポイント付与）／退職金制度／確定拠出年金制度／育児休職制度／介護休職制度／育児短時間勤務制度／NEC健康保険組合の契約保養所／ベネフィット・ワン社提供の各種福利厚生プラン利用可能／ベネフィットステーション／ペアレントファンド（産前10万円、産後55万円の一時金）／Cradle（通院割引や各種セミナー受講）
休日・休暇制度
完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始／年間休日126日（2024年度実績）／年次休暇（初年度20日、繰り越し分を含め最大44日／半日休暇制度有）／リフレッシュ休暇／結婚休暇／ファミリーフレンドリー休暇（5日、繰り越しを含め最大20日)／転任休暇／産前産後休暇
平均年齢
記載なし
男女比
男性社員の方が多め。年々女性社員の割合が高まってきている。
有給取得率
記載なし（年次有給休暇は初年度20日、最大44日取得可能）
育休・産休制度
育児休業取得率は男性74.4％、女性100％、育児休業復帰率は100％（2024年度実績）／育児休職制度、短時間勤務制度あり／ペアレントファンド（産前10万円、産後55万円の一時金）
オフィス環境
フリーアドレスを導入し、コミュニケーションが活発に行われるようにしている。芝浦本社・玉川事業場などにワークフロア、フリースペース、ミーティングスペース、Innovation Hub等を設置。全国に拠点あり。
研修制度
新入社員研修（約1年間）／実機を使った研修やグループワーク／ロールプレイによる実践的研修／OJT期間中はトレーナー制度／2年目以降は「人材教育」「営業教育」「技術教育」の3つの能力開発プログラム／e-Learning／資格取得奨励金制度（受験料・交通費・奨励金支給、最大3回まで受験費用会社負担）／ベストフィールディングコンテスト（社内コンテスト）
キャリアパス事例
社内でのローテーションやキャリアアップ、1on1での上司との話し合いなどによって、担当業務・仕事内容・領域が変わり、それに伴い職種を変更する場合がある。管理職への登用事例あり（女性管理職の登用、育児休職からの復帰後の管理職登用等）。
社内イベント
全国各地でBBQや野球観戦などさまざまなイベントが行われている。各職場単位でもプライベートで飲みに行ったり、休日にスポーツをしたりすることがある。
部活動
記載なし
- ICTインフラ構築・運用・保守事業
- ネットワークやサーバなどの企画、設計、構築を通じて企業のICTインフラを整え、仮想化技術などで業務効率を最大化。運用保守サービスで予防や復旧を行い、安定稼働を支援。セキュリティ対策やクラウド移行支援、DX推進などのオファリングサービスを提案。
- B2B、ICTインフラ、ネットワーク、サーバ、仮想化、クラウド、セキュリティ、運用保守、マルチベンダ、全国拠点、24時間365日監視、オンサイトサポート、リモートサポート、DX、官公庁、製造業、金融業、サービス業、公共サービス、業種特化
関連キーワード
B2B、ICT、システムインテグレーション、保守サービス、運用サービス、セキュリティサービス、医療機器保守、スマートエネルギー、全国拠点、24時間365日対応、エンジニア多数、DX推進、AI活用、量子コンピューティング活用、クラウド、ネットワーク、大企業、NECグループ、社会インフラ、サステナビリティ、CS（顧客満足）、ESG、SDGs、技術力、教育・研修、ワンストップサービス、アウトソーシング、公共機関対応、金融機関対応、文教対応、製造業対応、食品業界対応、自治体対応、全国規模、社会的インフラ支援、持続可能性、トータルサポートカンパニー
ニュース 1件
2025年04月17日
prtimes
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採用 618件
- 2025年06月12日その他
- 2025年06月09日その他
- 2025年06月09日その他
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60,282社がヒット
成長率
単位：人
成長率は会員限定コンテンツです
従業員増減率
成長率ランキング部署
全768件| 部署名 | 部署カテゴリー | 電話番号 | 住所 |
|---|---|---|---|
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組織図
その他の連絡先
その他の連絡先情報はありません
役員
監査役
野崎 晃
昭和63年４月 弁護士登録
平成７年４月 長島・野崎法律事務所開設
平成15年３月 野崎法律事務所開設
平成19年６月 株式会社整理回収機構常務執行役員
平成23年６月 当社監査役（非常勤）（現任）
監査役
関澤 裕之
昭和58年４月 日本電気株式会社入社
平成21年４月 同社経理部統括マネージャー
平成21年７月 同社経理部主計室長
平成23年６月 当社監査役（非常勤）（現任）
平成23年７月 日本電気株式会社経理部長兼経理部計画室長（現任）
監査役（常勤）
山崎 政輝
昭和51年10月 当社入社
平成19年３月 当社営業管理部長代理
平成21年10月 当社営業管理部長
平成24年６月 当社監査役（現任）
取締役
石井 正則
昭和59年４月 日本電気株式会社入社
平成21年４月 同社サーバ・ワークステーション事業本部保守事業・品質保証本部長
平成25年４月 同社サポートサービス統括本部長
平成26年４月 同社執行役員（現任）
平成26年６月 当社取締役（非常勤）（現任）
SNS
上席事業主幹（執行役員常務）
三上理
東日本営業本部北関東営業部長
三品厚
同（サービス技術本部長）
三箇山茂三
内部統制調査部長代理（経営監査部長代理）
上田晴彦
流通Ｓ業営業
中原秀記
〔九州支社〕鹿児島支店長（南九州支店長）
中園睦貴
執行役員常務（執行役員）
中家章雄
人事部長代理
中山元弘
九州支社長崎支店長（関西支社奈良支店長）
中本秀雄
金融事業部長（金融事業部長代理）
中村成幸
同本部長代理
中林正幸
調達部長代理
中沢尊
同事業部流通Ｓ業営業
中西徳雄
西日本営業本部本部長
丸谷芳郎
パブリックソリューション事業部長代理
五十子政行
四国支社長代理（西ブロック企画本部長代理）
井上耕二
執行役員プロジェクト管理部長（東京支社長）
井出広行
流通事業部長（製造流通Ｓ業事業部長）執行役員
仁平敦之
経理部長代理
仁田野政哲
東京支社西東京支店長
今井哲弥
人事（人事部長代理）
仲原一衛
中部支社長
仲正勝治
浜松（西関東支社相模）
伊丹賢司
関西第二支社営業
伊吹享士
西関東支社沖縄支店長
伊是名かすみ
官庁公共事業部長代理
伊藤克彦
北海道支社札幌支店長
伊藤広道
サービス技術本部長（リペア本部長）
伊藤昌之
ＣＳＲ企業行動推進（経営企画）
佐川典正
テレコムデータサービス事業部長代理（産業事業部長代理）
佐々木恒二
東北支社青森支店長（西関東支社甲府支店長）
佐藤克美
ＬＣＭ事業推進本部長
佐藤孝信
関西支社長代理（西関東支社長代理）
佐藤成恭
川崎テックオペレーション本部長
倉持高志
支社長代理（北ブロック企画本部長代理）
内海秀明
執行役員常務（執行役員）
内薗隆
執行役員
内藤嘉信
北海道支社長（関西第二支社長）
内藤春義
関西第一支社長代理
出水元章
官庁公共事業部長兼顧客情報管理部長（官庁公共事業部長代理）
前岡謙一
カスタマサポート本部長（人財開発）
前川益雄
東京支社長代理、秋葉原支店長
前沢弘人
北関東支社新潟支店長（宇都宮支店長）
前田光博
中部支社長代理（東北支社仙台支店長）
前田和洋
九州支社筑後佐賀支店長
加来誠
東日本営業本部東関東営業部長
加藤紘之
北関東支社埼玉支店長
加賀屋健一
ＣＳ品質推進（カスタマサポート本部長）中
務久
営業
北原健二
経理部長代理
南雲俊博
業務統制（業務統制部長代理）
原孝彦
九州支社長代理（中国支社長代理）
原田久弘
川崎テック戦略本部長（流通事業部長代理）
古積晋一
同事業部長代理（公共医療営業）
吉嶺直洋
同事業部営業
向笠弘二
メンテナンスサービス技術本部長代理（サービス技術本部長代理）
和家隆之
西日本営業本部九州営業部長
喜多文敏
テレコムデータサービス事業部長代理（九州支社長代理）
園山伸夫
関西支社長（CS品質統括本部長）
土井俊明
産業事業部第三営業部長、産業事業部長代理
土方勉
東日本営業本部本部長
坂井彰
西関東支社長代理（北関東支社埼玉支店長）
坂入亜蘭
事業推進統括本部長
堀江健治
川崎テックオペレーション本部長（リペア本部長）
塚原雅宏
東京支社江東支店長
大島秀明
産業事業部長代理（東日本営業本部西関東営業部長）
大沼修
川崎テック戦略本部長（機材統括本部長）
大滝正則
経営改革推進本部長、執行役員常務
大神田知史
ＬＣＭ事業部長代理（ＬＣＭサービス事業部長代理）
大谷健夫
北関東支社群馬支店長
大谷和徳
中国支社長兼四国支社長（西関東支社長代理）
奥田智
執行役員（官庁公共医療事業部長）
奥脇三千夫
郡山（北海道支社道東）
孤山茂
官庁公共事業部長兼顧客情報管理部長（営業企画本部長）
宇田川博利
西ブロック企画本部長（ＬＣＭ事業推進本部長）
安井皇
中国支社広島支店長
安尾充弘
北海道支社長
安藤佳紀
メンテナンスサービス技術本部長代理
安藤博幸
中部支社長代理（関西第二支社長代理兼営業）
安達準
カスタマサポート事業部長代理（中国支社山陰支店長）
宮本誠司
四国支社高松（徳島）
小山田宣克
ファシリティ展開事業部長代理
小松原広行
九州支社大分
小松義政
首都圏ブロック企画本部長代理
小椋孝司
同（執行役員）
小西国康
東関東支社茨城支店長（北海道支社函館支店長）
小野報
浜松
尾崎孝成
中国支社岡山支店長（中部支社岐阜支店長）
尾川正志
同長野（西関東支社甲府）
山下克也
執行役員常務（執行役員）
山崎正史
中部支社名古屋支店長（三重支店長）
山崎直宏
九州支社福岡支店長（熊本支店長）
山本紀克
中国支社営業
山本裕治
経営企画部長代理
山本雄
産業事業部第二営業部長
山県伸助
四国支社長代理（九州支社熊本支店長）
山西正幸
業務統制部長代理（東関東支社長代理）
山谷良雄
関西第二支社営業部長（北陸支店長）
岡崎豊稔
支社長代理（中部支社浜松）
岡嶋龍弥
特別主幹（執行役員常務）
岩崎一喜
渋谷（東北支社仙台）
岩渕裕昭
訓練本部長代理
岩谷武幸
エンタープライズ事業部第二営業（流通事業部営業）
島弘一
金融事業部長代理
嶋村明
カスタマサポート事業部長（流通事業部長）
嶋根安伸
東北支社長代理
嶋洋光
北関東支社新潟支店長
川村日出男
北海道支社札幌支店長
工藤彩
中国支社長代理（北関東支社長代理）
平山泰三
ＣＳ品質統括本部長代理（ＣＳ品質推進部長代理）
平本真二郎
北関東支社長（東京支社長代理）
平田孝之
官庁公共事業部長代理部長
平野忠克
西日本営業本部長代理（中国支社長代理）
広瀬義行
中部支社業種営業（営業）
広瀬裕則
代表取締役兼執行役員社長（執行役員副社長）
形山嘉浩
東京中央
徳丸尚文
ファシリティ事業部長代理
徳重宏俊
同松山（高松）
志村泉
同、人事・
志賀正康
ＣＳ品質統括本部長代理
成松誠
メンテナンスサービス事業部特定業種サービス営業、メンテナンスサービス事業部長代理
所正和
官庁公共事業部長代理
扇野圭介
産業事業部第三営業部長
斉藤秀人
西関東営業部長（西関東支社営業部長）
新倉啓介
東京支社長代理（中国支社広島支店長）
新田英樹
執行役員、い～るでぃんぐ事業部長
星野慶一
営業（東関東支社営業）
望月利之
メンテナンスサービス事業部ICTサービス営業部長
木下和直
中部支社北陸支店長（東京支社西東京支店長）
木村聡之
東関東支社千葉支店長（東北支社仙台支店長）
木綱俊勝
営業
末崎昭彦
川崎テック戦略本部長
本河史朗
顧客情報管理部長、執行役員
村田義満
〔東京支社〕支社長（官庁公共医療事業部長）西
村虎之助
執行役員常務（取締役兼執行役員常務）
松下礼司
同、同経理・
松倉博之
中部支社長代理（関西第一支社長代理）
松尾宜泰
総務法務部長（訓練本部長代理）
松岡章仁
同三重
松田忠則
同（機材企画本部長）
板谷周
中国支社長兼四国支社長（中部支社長代理）
林康仁
ＬＣＭ事業推進本部長代理
林田育生
カスタマサポート事業部長代理（カスタマサポート本部長代理）
栄倉和也
同（特定Ｓ事業部長代理）
根角徳一
ＯＳサービス事業部長代理（ビジネス開拓本部長代理）
桜井伸一
東京支社新宿支店長
梁瀬英一
い～るでぃんぐ事業部営業、い～るでぃんぐ事業部長代理
森富士夫
メンテナンスサービス事業部長（マルチメンテナンス事業部長）
森山昭一
執行役員（首都圏ブロック企画本部長）
森山貴良
立川（小金井）
森田正直
経営システム部長代理（LCM事業部長代理）
森達矢
経営企画部長代理（関西第二支社長代理）
植田浩一
ファシリティ事業部長（訓練本部長）
横滝知也
東北支社長（北Ｂ企画本部長）
横田好男
本部長（業種Ｓ事業部長代理）
橋本哉也
四国支社長代理（中部支社長代理）
武井勝也
同（同）
武村賢三
東日本営業本部西関東第一営業部長
武田哲史
西関東支社神奈川県央支店長
武笠高明
東日本営業本部西関東第一営業部長（東京第二営業部長）
水尻敦
北海道支社札幌支店長（旭川支店長）
水島史典
訓練本部長（西関東支社長）
永戸裕之
関西支社支社長（関西第二支社長）
江頭正
テレコムデータサービス事業部営業（東京支社小金井）
泉邦康
東京支社江東支店長
浜田二郎
東北支社郡山支店長
浜田孝道
東京支社東京中央支店長
深谷秀一
保守サービス事業部長代理（広域展開事業部長代理）
熊崎安男
保守Ｓ事業部長（北ブロック企画本部長）
牛島徳幸
東関東支社茨城支店長
牧田英一郎
経理部長代理
猪股成年
マルチメンテナンス営業本部長代理（メンテナンスサービス営業本部長代理）西日本サービス営業部長・
玉井智
関西支社大阪支店長（京都支店長）
玉田昭範
北海道支社長代理、札幌・
生沼真
東関東支社長代理（東京支社長代理）
田辺丞
ソリューション事業部長（マルチメンテナンス事業部長代理）
百合野隆
同事業部ＮＥＣ保守営業
百崎聡
同（同）
百瀬裕也
テレコムデータサービス事業部長（官庁公共事業部長兼顧客情報管理）
相宮隆行
宮崎支店長
矢野誠治
NECフィールディングシステムテクノロジー執行役員社長、執行役員
石井豊美
事務支援本部長代理（CS品質統括本部長代理）
石本勝照
西日本営業本部長
石田治
西関東支社玉川支店長（東北支社郡山支店長）
石田隆司
営業管理部長代理
碇野剛
経営システム部長代理
福井桂太
ソリューション事業推進本部長代理
福岡健一
関西支社長代理（中部支社名古屋支店長）
秋山武久
総務法務部長代理（事業推進統括本部長代理）
稲田清久
上席事業主幹（執行役員）
穴倉嘉憲
OSサービス事業部長代理
立花裕司
同支社福岡（宮崎）
竹中洋一
川崎テック戦略本部長代理
竹内康二
い～るでぃんぐ事業部販売部長
笠井裕
カスタマサポート事業部長代理
笠和彦
川崎テックオペレーション本部長代理（カスタマサポート事業部長代理）
筒井孝幸
支社長（首都圏ブロック企画本部長代理）
篠原康宏
内部統制調査部長（経営監査部長）
米沢春彦
支社長代理（首都圏ブロック企画本部長代理）
綱井良則
九州支社福岡支店長（中部支社浜松支店長）
織田博史
営業企画本部長代理
義村秀樹
メンテナンスサービス事業部特定業種サービス営業部長
舟田泰朗
東北支社青森
船水正彦
東日本営業本部東北営業部長
茂木広矛
同部長代理
菅原公春
ＣＳ品質統括本部長（ＣＳ品質推進部長）
菅本忠弘
同部長代理（ＣＳＲ経営推進部長代理）
菊池博明
川崎テックオペレーション本部長代理
萩原隆
カスタマサポート事業部長代理（カスタマサポート本部長代理）
落合洋二
北関東支社長代理（西関東支社甲府支店長）
蓬莱浩史
事業部長代理
薄倉美治
四国支社長、中国支社長
藤崎和弘
OS・サービス事業部長代理（金融事業部長代理）
藤平勝行
東京支社長代理（西関東支社長代理）
藤本信博
北海道支社長代理
藤森圭司
東京支社長（東京支社長代理）
西原達雄
関西支社支社長代理（関西第一支社長代理）
西山哲司
九州支社福岡支店長（関西第二支社奈良支店長）
西川健三
同事業部長代理
西川利弘
事務支援本部長（業務統制部長）
西本健吾
マルチメンテナンス事業部長
西村延之
事業部長（業種Ｓ事業部長）
西村虎之助
業務統制部長代理
西牟田理恵
総務法務部長
西田行秀
OSサービス事業部長代理
谷井陽一
北関東支社宇都宮支店長（東関東支社茨城支店長）
谷野宮博
産業事業部事業部長（テレコムデータサービス事業部長）
赤堀和信
〔中部支社〕業種営業（ソリューション事業推進本部長代理）
足立修
執行役員（ＮＥＣスペーステクノロジー執行役員総務部長）
近田斉満
西日本営業本部関西第一営業部長
近藤巧
中国支社長兼四国支社長（九州支社長）
進栄一郎
通信キャリア事業部営業、通信キャリア事業部長代理
遠田利広
金融事業部営業
那須美奈夫
同支社営業（中国支社岡山）
重信豊
カスタマサポート事業部長代理
野中和哉
同本部長代理
野中幹生
総務法務部長代理
金久保仁
執行役員常務（執行役員）経理部長
金元稔
関西支社大阪支店長（九州支社長崎支店長）
金原司郎
ビジネス開拓本部長（プラットフォームサポート事業推進本部長代理）
金子守正
LCM事業部長代理
金山昌実
西Ｂ企画本部長（西関東支社長）
金川伸一
メンテナンスサービス技術本部長（サービス技術本部長）
鈴木信人
西関東支社甲府支店長（東北支社山形支店長）
鈴木博安
執行役員
鈴木昭人
取締役、執行役員常務
長栄浩一
事業部長（営業管理）
長沢忠則
内部統制調査部長（内部統制調査部長代理）
長谷英幸
東京支社長（東北支社長）
門馬正
西日本営業本部九州営業部長
馬見塚康博
産業事業部長代理
高井正資
同パートナー保守営業
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中部支社長（北関東支社長）
高橋進太郎
ビジネス開拓本部長代理
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