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株式会社N・フィールド

EnterpriseDoubleIcon2024

えぬふぃーるど

法人番号:

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企業説明文sparkleIconPowered by AI
2003年2月6日に設立された大阪府を拠点とする企業です。同社は、精神疾患への訪問看護を提供する事業を展開しており、全国的にそのサービスを提供しています。医療・製薬・福祉、医療施設、介護サービスという業界において、訪問看護事業を専門とする同社は、高品質なケアを提供することに注力しています。

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ハイライト

speedIconSalesNowスコア
B評価
groupIcon従業員数
1,807名
monitoringIcon年間成長率(従業員数)
00%
barChartIcon売上レンジ (推定)
50億円以上〜300億円未満
moneyBagIcon資本金
9,900万円
eventNoteIcon業歴 (設立年月)
22年 (2003年02月設立)
  • 郵便番号

    5300004

  • 住所

    住所
  • 上場区分

    未上場

  • 業態

    BtoC

  • 問い合わせページ

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    情報あり

  • FAX

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    情報あり

  • 代表者

    森本立成

  • 決算月

    12

monitoringIcon信用情報
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ビジネスsparkleIconPowered by AI

医療や福祉、介護分野において、専門的なサービスを提供しています。訪問看護やリハビリテーション、精神科訪問看護など、幅広いニーズに対応したケアを行っています。高齢者や障がい者の生活を支援し、安心して暮らせる環境を提供することを目指しています。

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沿革

2003年2月 介護保険法に基づく居宅サービス、介護保険法に基づく居宅介護支援、介護保険法に基づく介護予防サービス及びそれらに付随する業務を事業目的とした、株式会社N・フィールドを大阪市中央区内淡路町に設立。
2003年3月 本社(大阪市中央区内淡路町)に訪問看護ステーション デューン(本店)を開設。
2007年7月 訪問介護における拠点としてヘルパーステーション デューンを開設。
2010年8月 北海道・東北地方における拠点として訪問看護ステーションを札幌市に開設。
2010年10月 九州地方における拠点として訪問看護ステーションを福岡市に開設。
2010年11月 関東地方における拠点として訪問看護ステーションを東京都杉並区に開設。
2011年1月 ご利用者様の退院を促進し、ご利用者様が社会で生活するための支援の目的で住居を提供する医療連携推進部を新設。
2011年7月 中部地方における拠点として訪問看護ステーションを愛知県名古屋市に開設。
2011年12月 本社を現在住所へ移転。
2013年8月 東京証券取引所マザーズに上場
2014年9月 機構改革により、居宅事業本部の医療連携推進部を再編し、地域医療連携部・住宅支援部とする
2014年12月 支店を北海道(札幌市)、東京(杉並区)、大阪(大阪市)、福岡(福岡市)に開設
2015年4月 東京証券取引所市場第一部へ市場変更
2019年4月 名古屋(名古屋市)、中四国(岡山市)に支店開設
2019年7月 東北(仙台市)に支店開設
2020年1月 関東(さいたま市)に支店開設
2020年7月 関西(大阪市)、南九州(熊本市)に支店開設
2021年6月 東京証券取引所の市場第一部での上場を廃止
2022年1月 北海道(札幌市)・東北(仙台市)を支店統合
2022年10月 福岡支店を福岡市博多区に移転
2023年1月 神奈川(横浜市)に支店開設
2023年7月 神奈川支店を横浜市中区に移転
2024年1月 大阪支店を関西支店(大阪市)に統合
2025年1月 大阪(大阪市)に支店開設
2025年3月 東京支店を東京都品川区に移転

企業理念
私たちは、地域社会における在宅医療サービスを通じて、安全・安心・快適な生活環境を創造し、人々のライフプランに貢献します。
企業理念の実現に向けた具体的方針
精神保健分野におけるプロ集団として、すべての人々が寄り添い・共に支え合う地域社会を実現する。
行動指針
1. 常に利用者様を第一に考え、迅速に対応いたします。
2. 地域社会と連携できる様、自分の目と耳で確かめます。
3. すべてのサービスにおいて最高水準を目指します。
4. 新しいことに積極的に挑戦し、自己改革に取り組みます。
5. 社会奉仕の精神を持って、地域と良好な関係を築きます。
わたしたちの価値
精神科看護に特化した専門力:精神科に特化している当社には、豊富な現場経験と知識をもつ看護師が数多く在籍。専門性の高いスタッフが、確かなサポート力と、ご利用者様のご希望に添える努力を惜しまないプロ意識で、安心の訪問看護サービスをご提供します。
全国展開による対応力:当社は、精神科に特化した訪問看護の会社として唯一、全国展開をしています。全国各地の看護師がそれぞれに培った知識やネットワークを組織として共有することで、ご利用者様のさまざまな要望や悩みに臨機応変に対応いたします。
地域に根ざした連携力:ご利用者様を地域で支えていくためには、地域の人や支援施設・団体を知り、それぞれの専門性を生かし合うことが必要です。医療機関などに属していない独立型の当社は、より広域かつ柔軟な連携ができ、地域の力を最大限に活用したサービスをご提供できます。
職種・業務内容
職業・職種
業務内容
看護師
精神科に特化した訪問看護業務(OJTあり、未経験の方も丁寧に指導致します)。ご利用者様の居宅を訪問し、主治医の指示に基づいた診療補助や日常生活の支援を行う。お薬の服薬確認や、精神・心理状態の観察・ケアを通して、日々の少しの変化に気付けるように訪問。医療機関や福祉・行政機関と協働しながら、ご利用者様を支援。多職種の連携によるトータルケアが強み。
精神保健福祉士
精神障害に関する保健・福祉に関する専門的知識、技術を活用し、様々な社会資源の利用に関する助言・指導、生活適応のために訓練等の援助を行う。看護師や作業療法士とチームとなってバックアップ。活用できる制度や就労支援・生活訓練施設などを案内し、社会復帰をサポート。医療機関や福祉施設、行政機関とのネットワークを活用し最良の提案を行う。
作業療法士
生活を構成する作業活動の活動分析を行う。精神疾患を持つ方の現場で生活モデルに生活訓練を組み込み、リハビリテーションを生活の場で行う。家電の使い方やゴミの分類など生活上の課題を分析し、解決策を組み立てる。就労希望者には作業能力や生活リズム、健康状態を見極めて支援。
住宅支援(営業)
医療機関の精神保健福祉士や自治体の福祉担当者と連携し、精神疾患を持つ方が安心して暮らせる住まいを見つける仕事。物件を借り上げてご利用者様に提供し、契約に伴う役所のやりとりや入居後のフォローも行う。家賃回収や設備トラブルの対応も担当。
一般事務
各ステーションのレセプト作成から経理・総務までバックオフィス業務全般。毎日のミーティング参加、訪問シフトの調整、問い合わせ対応、小口精算や集金管理、備品の修理対応、月初めはレセプトの作成・請求業務、本社への報告資料の作成など。
相談支援専門員
相談支援専門員として、地域の障がいをもつ方やそのご家族の相談にのり、要望に対して、各種サービスの紹介、連絡調整、およびサービス利用計画の作成を行う。

勤務制度

週5日 9:00~18:00(職種により一部時短勤務応相談あり)。オンコール・夜勤なし。パートタイム勤務も一部職種で可。全国転勤可能(Iターン)・Uターン勤務制度あり。

福利厚生一覧

ビジネススキル・語学・資格取得・お稽古等の自己啓発サービス割引、eラーニング無料受講、育児サポート(一時保育補助・月極保育補助)、介護用品購入補助・介護相談、健康管理サポート(健診・人間ドック割引等)、子供の看護休暇、産育休業(最長3年)、介護休業・休暇、慶弔休暇、夏季休暇、年末年始休暇、新入社員特別休暇、誕生日休暇、貸付金制度、永年勤続者表彰、モバイルみまもりセキュリティ端末配布(訪問看護従事者)、入社一時お祝い金制度(2024年12月末まで)

休日・休暇制度

土日祝(シフト勤務の場合は土日祝分の日数をシフトで取得)、有給休暇10日(6ヶ月後付与)、年末年始休日6日、夏季休暇3日、誕生日休暇、産休・育休取得実績あり、新入社員休暇3日、介護休暇、子供の看護休暇

平均年齢

41歳

育休・産休制度

産休・育休取得実績あり(最長3年まで取得可)。全国で約30名が産休・育休取得中(2024年時点)。

オフィス環境

社用の軽自動車・電動自転車貸与、防犯端末貸与(訪問職)、ユニフォーム・iPhone貸与、カーナビ・ドライブレコーダー搭載車両、女性が多く賑やかな職場、子育て等プライベートも相談しやすい環境、複数職種が同じ事業所に在籍

研修制度

入社時オリエンテーション、OJT(同行訪問)、フォローアップ研修(入社2~6ヶ月目)、毎月のスキルアップ研修(テレビ会議形式・録画視聴可)、事例検討会(全国テレビ会議)、管理者研修(コミュニケーション・リーダーシップ等)、外部研修(展示会・学会等)

小業界
事業
訪問看護サービス
精神科に特化した訪問看護ステーション「デューン」を中心に、看護師・精神保健福祉士・作業療法士によるチーム体制で、ご利用者やご家族にトータルケアを提供。生活支援・自立支援、病気の悪化予防・服薬支援、社会復帰サポート、家族支援などを行う。
B2C、精神科特化、訪問看護、全国展開、チームケア、トータルケア、自立支援、服薬支援、社会復帰支援、家族支援、精神疾患、在宅医療、地域密着、専門職連携
住宅支援サービス
居住支援法人として、賃貸物件への入居サポートや入居後の生活支援を実施。保証人がいない、疾患等で住居探しが困難な方に対し、転貸契約や関係機関との連携、入居後の物件管理・トラブル対応などを行う。
B2C、居住支援法人、住宅支援、賃貸物件サポート、転貸契約、生活困難者支援、入居後サポート、全国対応、福祉連携、物件管理
相談支援サービス
福祉サービス利用に至るまでの様々な問題解決を支援。利用者の生活ニーズの聞き取り、サービス利用計画の作成、サービス担当者会議の実施、継続的なモニタリングなど、ライフプランに応じた福祉サービスのトータルコーディネートを行う。
B2C、相談支援、福祉サービスコーディネート、生活支援、サービス計画作成、モニタリング、障害者支援、地域連携

関連キーワード

訪問看護、精神科特化、在宅医療、住宅支援、相談支援、全国展開、医療福祉、B2B、B2C、地域密着、専門職集団、プロフェッショナル、社会貢献、多職種連携、独立型、大阪本社、大手、従業員1000人以上、医療系サービス、福祉系サービス、SDGs、ESG、女性活躍推進、ダイバーシティ、全国拠点、社会的課題解決、高齢化社会対応、地域包括ケア、成長企業

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有料版限定情報

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組織図

組織図

その他の連絡先

その他の連絡先情報はありません

役員

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取締役(監査等委員)

後閑 容子

1993年4月 群馬県立医療短期大学 助教授

1996年4月 群馬県立医療短期大学 専攻科地域看護学専攻 教授

2002年4月 岐阜大学 医学部看護学科 教授

2005年4月 岐阜大学大学院 医学系研究科看護学専攻 教授

岐阜大学 医学部副医学部長、看護学科長、研究科看護学専攻長

2012年4月 摂南大学 看護学部看護学部長、特任教授

2017年4月 摂南大学大学院 看護学研究科研究科長、特任教授

2020年3月 当社取締役(監査等委員)就任(現任)

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取締役(監査等委員)

三好 吉安

1996年4月 東京地方裁判所事務官

1998年4月 横浜地方裁判所書記官

2002年10月 弁護士登録

2018年3月 当社取締役(監査等委員)就任(現任)

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取締役(監査等委員)

中島 泰

1966年4月 大阪法務局入庁

2003年4月 奈良地方法務局長

2009年4月 大阪家庭裁判所家事調停委員

2018年3月 当社取締役(監査等委員)就任(現任)

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取締役(監査等委員)

田中 浩一

1979年4月 一吉証券株式会社入社

2011年4月 同社執行役員 紀州アドバイザー本部長

2013年12月 当社入社 管理本部総務部長

2016年1月 有限会社 糸山介護センター入社管理部長

2018年3月 当社取締役(監査等委員)就任(現任)

SNS

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取締役

三好吉安

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取締役

中島泰

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社長(専務管理本部長)

久保明

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取締役

北村充永

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会長(社長)

又吉弘章

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取締役(執行役員)居宅事業本部住宅支援・

古賀直久

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退任(副社長)

古郷優子

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退任(取締役)

吉岡清孝

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(北海道・東北エリア担当)取締役居宅事業本部北海道支店長

安松大輔

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退任(取締役)

小野木謙一

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市川伸二

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取締役

後閑容子

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執行役員、居宅事業本部関東東エリア・

朝倉祐朗

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居宅事業本部大阪支店長(福岡支店長兼九州2エリア担当)取締役

植田知恵子

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(管理本部長)専務取締役

檜垣慎司

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取締役

渡部宏長

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(関東Ⅲエリア担当)取締役居宅事業本部東京支店長

牧美由里

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退任(取締役)

竹島舞

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執行役員、居宅事業本部関東北エリア・

臼田恵

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貝阿弥佳則

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取締役

郷田泰宏

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退任(社長)

野口和輝

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取締役(執行役員)内部監査室長

鈴木智英子

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取締役相談役(社長)

高木三愛

テクノロジー

利用ツール

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チームワークを重視し、協力し合う風土があります。創造性を尊重し、新しいアイデアを積極的に取り入れる姿勢を持っています。社員の成長をサポートし、研修や教育の機会を提供しています。働きやすい環境づくりに努め、ワークライフバランスを大切にしています。

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社会に対する貢献を重視し、顧客のニーズに応えることを最優先としています。品質の高いサービスを提供し、信頼関係を築くことで、持続可能な発展を目指します。常に革新と成長を追求し、変化する市場環境に適応することで、より良い未来を創造します。

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