EARNINGS ANALYSIS

東京エレクトロンの決算・業績分析
2025年3月期 業績推移・求人動向・従業員数

AI企業データプラットフォーム「SalesNow」が保有する上場企業データと独自の採用・雇用データを組み合わせ、東京エレクトロン株式会社の業績・事業構造・人材戦略を多角的に分析する。

2026年3月8日公開 — SalesNow Data Lab

業種: 機械系 証券コード: 8035 所在地: 東京都 上場区分: プライム(内国株式) 法人番号: 4010401020757
⚠️ 本レポートは提出会社の個別決算に基づきます。グループ全体の連結決算とは数値が異なります。
売上高
2,431.6億円
▲ 前期比 +32.8%
営業利益
697.3億円
▲ 前期比 +52.8%
純利益
544.1億円
▲ 前期比 +49.5%
時価総額
約19兆7,095億円
2025年3月期末時点

この決算のポイント(FY2024)

半導体製造装置業界の特性

半導体製造装置業界は技術革新が激しく、先端プロセス対応装置の開発力が競争優位の源泉となる。特にエッチング装置や成膜装置などの分野では、技術的な参入障壁が高い。

顧客である半導体メーカーの設備投資サイクルに業績が左右されやすく、メモリ価格やロジック半導体需要の変動が直接的に影響する構造となっている。

業績推移

売上高推移

出典: EDINET有価証券報告書(提出会社・個別決算) / 単位: 億円

営業利益・純利益推移

出典: EDINET有価証券報告書(提出会社・個別決算) / 単位: 億円

営業利益率推移

出典: EDINET有価証券報告書(提出会社・個別決算) / 単位: %

財務指標

指標東京エレクトロン株式会社補足
ROE(自己資本利益率)30.3%高い資本効率
営業利益率28.7%
自己資本比率70.1%財務基盤は安定
純利益率22.4%
時価総額約19兆7,095億円2025年3月期末時点

同業種の上場企業との比較(機械系)

企業名売上高営業利益営業利益率ROE
クボタ3,016.3億円10.5%9.9%
ニデック2,607.8億円9.1%9.8%
株式会社リコー2,527.9億円2.5%4.4%
東京エレクトロン2,431.6億円28.7%30.3%
TDK2,204.8億円10.2%9.5%
京セラ2,014.5億円1.4%0.7%
キヤノン1,886.0億円11.7%28.4%

各社の直近決算期データ(個別決算)。決算期が異なる場合があります。出典: EDINET有価証券報告書 / AI企業データプラットフォームSalesNow調べ

SalesNow独自分析EXCLUSIVE

AI企業データプラットフォーム「SalesNow」が保有する独自データを用いた分析。

東京エレクトロンは半導体製造装置業界でのリーディングカンパニーとして、極めて高い収益性と財務安定性を両立している。ROE30.3%、営業利益率28.7%という指標は、エッチング装置等の技術的優位性と顧客との長期的な信頼関係による高付加価値ビジネスモデルの成功を示している。自己資本比率70.1%の強固な財務基盤は、AI・データセンター需要拡大等の新たな半導体需要に対応した先行投資を支える重要な要素となっている。時価総額19兆円超の評価は、今後の半導体市場成長における同社の戦略的重要性を市場が認識していることを表している。

📊 SalesNowデータによるクロス分析: 売上高+32.8%・営業利益+52.8%と増収増益を達成。求人掲載数も増加傾向にあり、業績拡大と連動した採用活動が確認できる。従業員数は直近38ヶ月で+35.9%(現在4,927名)と推移。

1

求人掲載数の推移(直近15ヶ月)

直近15ヶ月間の求人掲載数: 親会社 161件 + グループ会社 504件 = 合計 665件

注: SalesNowが収集する主要求人媒体の公開求人データ。新卒採用・社内公募・非公開求人は含まれません。グループ会社はEDINET有価証券報告書に記載の子会社・関連会社を集計。
2

従業員数(被保険者数)の推移

現在の推定従業員数: 4,927名 (24ヶ月で+980名 / +24.8% 増加)

グループ全体の従業員数(推定): 12,647名

注: 雇用保険被保険者数に基づく推定値。パート・アルバイト・役員等は含まれない場合があります。 グラフのY軸は0起点ではありません。

グループ内 従業員構成比(5社)

東京エレクトロン株式会社 本体43.1%
東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社19.6%
東京エレクトロン九州株式会社16.8%
東京エレクトロン宮城株式会社13.1%
東京エレクトロンFE株式会社7.4%

構成比は雇用保険被保険者数ベースの推定値。グループ会社はEDINET有価証券報告書記載の子会社・関連会社。

調査概要

データソース
EDINET有価証券報告書 + SalesNow独自データ
対象企業
東京エレクトロン株式会社(法人番号: 4010401020757)
決算期
FY2024(2025年3月期)
財務データ
有価証券報告書(最大10年分)
求人データ
主要求人媒体15ヶ月分
従業員データ
雇用保険被保険者数
更新日
2026-03-08

グループ企業ネットワーク

EDINET有価証券報告書に基づくグループ企業・関係会社 11社(子会社 4社、海外関連会社 6社、その他関係先 1社)

子会社 4社
東京エレクトロン宮城株式会社東京エレクトロンFE株式会社東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社東京エレクトロン九州株式会社
海外関連会社 6社
Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.Tokyo Electron Europe Ltd.Tokyo Electron Taiwan Ltd.Tokyo Electron Korea Ltd.Tokyo Electron America, Inc.Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.
その他関係先 1社
東京エレクトロンデバイス株式会社

出典: EDINET有価証券報告書より SalesNow Data Lab 作成

免責事項・ご注意

本レポートは、EDINET(金融庁の電子開示システム)に提出された有価証券報告書および公開情報に基づく独自の分析・整理であり、特定の有価証券の売買を推奨・勧誘するものではありません

掲載情報の正確性には万全を期しておりますが、その完全性・正確性・最新性を保証するものではありません。投資判断は、ご自身の責任において、必ず一次情報をご確認の上で行ってください。

出典: AI企業データプラットフォームSalesNow調べ
データ取得時点: 2026-03-08

このデータを引用する

出典: AI企業データプラットフォーム「SalesNow」調べ(2026年03月)
株式会社SalesNow (2026)「東京エレクトロン株式会社の決算分析レポート — FY2024」SalesNow Data Lab, 2026-03-08. https://salesnow.jp/insights/earnings/4010401020757/

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